仕事を辞める理由は、皆さん様々な理由をお持ちかと思います。
そのどれもが間違いではありません。
「仕事を辞めたい」と悩んでいる方は、他の方がどのような理由で仕事を辞めているのか、知っておく事も大事です。
仕事を辞める理由をランキング形式でご紹介します！
10位：自分のやりたい仕事がしたい！脱サラへの道
飲食店などが特にそうですが、ある程度の設備投資や資金面での充当が必要だったからです。
しかし、インターネットの普及により、その辺はかなり軽減され、独立開業も割と気軽にできるようになってきました。（様々なサービスをインターネット上でできるようになりました。）
しかし、そうはいっても「自分のスピード感で仕事を調整できる」「会社のいやな人間関係もない」といった感じで気軽に「仕事を辞める」事は、お勧めできません。
独立開業をするということは、自分が「営業マン」となり、仕事をすべて引っ張ってくる必要があります。
それほどの仕事に対する気概や自信も持っている人でないと、「成功」はおぼつかないでしょう。
脱サラを考えている人は、もう一度よく考えて、資金面の計画もしっかり立ててみましょう。
９位：家庭の様々な事情（親の介護）
特に最近増えてきたのが、親の介護のための「退職」です。
厚生労働省の調査では、２０１２年に初めて「介護のための離職」が１０万人を突破しました。
男女比で言えば、その８割が女性になります。
一番厳しいのは、４０代～５０代の働き盛りので「離職」です。
ある調査では、４０代、５０代での「介護離職」の内、「正社員」に戻れる人は半数にも満たないとの結果がでています。
そのため、いったん「介護離職」をしてしまうと、生活面のみならず、経済的な面でも苦境に立たされる可能性が高いのです。
もし、「介護のために仕事を辞めざる得ないかも」と悩んでいる方は、まずは「介護休業法」に活用を検討してみましょう。
会社に提出して、時短勤務やフレックスタイムなどの勤務が認められます。
ただし、介護者１人につき93日です。永久的に受けられる訳ではありませんが、これを機会に会社に色々相談してみてもよいでしょう。
また、その期間にデイサービスやその他サービスの活用も検討してみましょう。
一番大事なことは、「受けられるサービスは受け、１人で抱え込まない。介護と仕事は両立させる。」という態度です。
もしそれでも、現在の会社での就業が難しいようであれば、初めて「退職」を考えてみましょう。
また、ハローワークに申請すれば、「介護休業給付金」を受け取る事ができます。
合わせて利用をお勧めしておきます。
８位：家庭の様々な事情（結婚・育児）
結婚してまず問題になるのが、持ち家にしろ賃貸にしろ、どこで同居するかです。
遠距離での付き合いであった場合、どちらかが勤務地を合わせるしかありませんので、そのための勤務地の変更、異動、退職いづれかの選択になります。
ただ、結婚後すぐに単身赴任（夫婦別居）を選択、という場合も現在では増えてきているようです。
一昔前では、「寿退社」という事で、「退職」→「専業主婦」が普通でしたが、現在ではむしろ「まれ」なケースになってきました。
現在社会では、むしろ夫婦が同じように働いてゆく「共働き」が普通です。
そうした社会では、男女関係なく、フラットに「結婚後」について話し合う事が必要です。
もし、妻の年収やキャリアアップの方が見込めるのでしたら、そちらを家計の主軸にしてもよいでしょう。
ただ、子供を作りたい場合は、産休・育休なども含めどのようにしてゆくのか十分に話し合って計画しておきましょう。
７位：勤務地になじめない
「海外勤務」「都会」「田舎」など、様々に外部環境が変化する場合、それになじめないという事はよくある事です。
個人的な体験ですが、私個人としては、あまり外部環境に左右される事はないです。
ただ、田舎に勤務地が変更されて、「ここで暮らすのは無理！」と言い放ち、１週間で退職された人はいました。
また、都会の勤務地へ異動後、数年後に「うつ病」を発症された方もいました。
後から考えると、土日もよく出勤されており、逆にプライベートが無い状態だったのかな？とも思われます。
このように「勤務地」が変更されると、これまで前の勤務地で培った、人間関係、休日の過ごし方などが軒並み無くなってしまいます。
「仕事の重要度に比べたら大したことではない。」という方はいるかもしれませんが、ただでさえ精神的ストレスが多い昨今では、逆にプライベートでどのように息抜きをしてゆくか？ということはとても重要になってきます。
もし、「新しい勤務地になじめないなあ。」という気持ちの方は、あまりあせる必要もありませんが、その気持ちは大切にしてください。
決して甘えや自分の弱さではありません。
「勤務地になじめない」を理由に、「仕事を辞める」事を決断する事は、決して恥ずかしい事ではないのです。
６位：経営方針に不満がある
「経営方針」に不満があると言う場合、いくつかのパターンがあります。
一つは、業績が悪化しているのに適切な「施策」が取れていない場合です。
もう一つは「不平等」です。ある特定の部署（個人）のみが優遇されている、あるいは経営陣ばかりが得しているなどの「不平等」があれば、「仕事を辞める理由」としては十分なものになります。
もちろん、現在の自分の待遇（給与、人事）にあまり関係がなければ、飲み会での「不平不満」ぐらいで済むかもしれませんが、待遇に直結してくると、「退職」は視野に入ってきます。
会社の方針に「不満」があり、なおかつそれを自分では「是正」できない場合、「仕事を辞める」という選択肢が選ばれるのは当然の行為であり、理由としては十分なものです。
５位：社風や業界のしきたりになじめない
ただ、「退職理由」として上司に話しをする人はほとんどいないでしょう。
長年続いている業界の「悪しき風習」や「しきたり」の多くは、「しょうがない」「必要悪」といった感じで黙殺されており、気づいていない人すらいることでしょう。
個人的な事を言いますと、私もこの「業界のしきたり」が嫌で退職しました。
製薬会社にいたのですが、「動物実験」がどうにもなじめず・・でした。
ある時までは、いやとは思いながらそれほど業務に支障はなかったのですが、ある時「どのような言い訳（人類に貢献するだのなんだの）をしようとも、ダメなものはダメ。」と思ってしまいました。
その日の内に、この業界を将来的に出る事は決意していました。
結局行動に移すまで６年ほどかかりましたが、この決定はずっと強固なものでした。
ただ、業界関係者には、一言たりとも話していません。どう話しても到底理解されないだろうなあ、というのが正直な気持ちです。
これは私個人の体験ですが、意外に個人の思想・信条において、業界になじめないという事はあるものだ、と思います。
そして、それはとても重要で、無視できないものです。
退職理由としては、尊重されるべきものです。
４位：仕事へのやりがいを感じない
人はなぜ仕事にやりがいを感じないのでしょうか？
一つは、報酬系の問題です。
人は自分１人で仕事を完遂できるほど強くありません。
多くの人は何らかの他人の承認・承諾を求めています。
会社で言えば、給与、人事などのダイレクトなものから、上司からの「よくがんばったね」などのお褒めの言葉かもしれません。
こうした報酬欲求に対して、これに答えられていない状況や、他人との比較において不平等だと感じる事は、その人の仕事のやる気を奪ってしまいます。
二つは、好きな仕事でも「運用」の仕方が間違っている場合です。
ある仕事が好きだとしても、その人その人の仕事のペースであったり、こだわりがあります。
これらを全く無視して運用すると、仕事のやりがいは無くなります。
むしろ、真面目な人は「好きな仕事だから、嫌になるのはおかしい、自分の甘えだ、もっとがんばればできるはずだ。」と追い込んでしまう事があるので注意が必要です。
三つは、仕事が思っていたものと違ったという単純なミスマッチです。これはどうしようもない部分も多いです。
「仕事」にやりがいを感じないという場合、多くの場合において、もっと適切な職場環境や待遇を求めて転職してゆく事はもはや「あたりまえ」です。
悩んでいる方は、ぜひ行動に移してみましょう。
３位：残業、休日出勤が多すぎる
特に残業や休日出勤が、法定残業時間を超えて、過労死ラインまで達するものであればすぐにも休んで、さっさと転職しましょう。
「自分への期待の表れだ」「周りはもっとがんばっている」などと考えてはいけません。
会社の業績が良かろうが悪かろうが、適切に人員を配置するのは経営者側の義務です。
それを怠っている会社に在籍している理由はありません。
また、最近増えているのが、経営不振（経営者側の不作為による）のため、過重な労働を課し（営業側に過大な目標をつけ、ノルマが達成されないとさらに叩き、残業を増やす）、さらに財務状況を改善するために、人員も削減するというどうしようもない企業です。
このような企業（ブラック企業です）の場合、すでに社員を機械の一部程度にしか見ていませんので、スキルアップや給与アップも望めません。
さっさと仕事を辞め、転職を考えてみてください。
２位：職場の人間関係
人間関係の悩みはとても深く無視できないものです。
速やかに転職を検討してもよいでしょう。
詳細は以下の「記事」をぜひ参考にしてみてください。
１位：給与が少ない！ 金銭面への不満
最近では、とても切実な問題になってきました。
これまでは、どちらかというと職責に見合った給与がもらえていないとの不満でしたが、現在ではかなり経済的な問題が大きくのしかかって来ています。
特に2０代～4０代の働き盛りでの傾向が強いです。
平成２５年の厚生労働省の国民生活基礎調査では、２０代３０代４０代の平均貯蓄額は、160万、420万、707万円でした。
ただ中央値を取ってみると、0、167万、200万円という恐ろしい数字が出てきます。
20代ではほとんど貯蓄さえもしていないという状況なのです。
このような中で、結婚や出産・育児を考え、子供の学費を貯め、病気やけがなどのリスクとも戦わなくてはなりません。
このような中で、より給与の高い会社に転職する事は、生活防衛のため必然といってもよいでしょう。
注意したい点は、転職してどんどん給与が下がるような事がないよう、しっかり自分のスキルを磨いて高価値の仕事をしてください。
高価値でないと、時給が上がらず「いくら働いても月収が上がらない」という状況になってしまいます。（いわゆるワーキングプアです）
人間には等しく24時間しか与えられていません。
その限られた時間をいかに有効に使うか知恵を絞ってください。